知らないと損する！？リース契約中のコピー機を変更は可能か

2021年3月18日2023年5月28日

リース契約をしている大型複合機コピー機は、契約期間中に解約したり、別の機種に乗り換えたりする事は基本的にできません。

所有しないで利用する形態なので、レンタルとリースを混同するケースがありますが、リース契約で毎月支払っているリース料は、借り賃ではなく費用総額を分割して支払っている事が、レンタルとは根本的に異なっています。

リース期間は3年から設定ができますが、多くは5年または6年程度の長期間に設定されている事が多く、使っていく中で契約当初は想定していなかった事態になり、利用している大型複合機コピー機から、別の機種に乗り換えたいニーズが出る事も少なくありません。

リース契約期間中の大型複合機コピー機は変更が可能なのか？解説します。

リース契約の仕組み

冒頭で触れた、「リース契約は大型複合機コピー機を借りているのでない」事について、もう少し掘り下げてリースの仕組みから考えてみましょう。

リース契約で大型複合機コピー機を導入する場合、リースする機種をリース会社が用意するのではなく、契約者が選定した新品の機種をリース会社が契約者に代わって購入（機種代全額支払うということです）します。

機種代全額というのは、本体価格にオプション代や諸経費など全て含んだ金額になるので、そのため契約者が支払う初期費用はありません。

リース会社は購入した大型複合機コピー機を、リース物件として契約者に納品して、毎月のリース料を契約期間中徴収します。

毎月契約者が支払うリース料は、リース総額を契約期間の月数で割った金額です。

「総額を月数で割っただけなら、「分割払いとどう違うの？」という疑問をお持ちになる方もいらっしゃると思いますが、分割は商品代に金利手数料を加えた金額を分割しますが、リースは商品代にリース会社の金利経費を加えた金額になります。

分割払いが終了すれば所有権は契約者になり自分の物になりますが、リース契約では支払が終了しても所有権はリース会社で、自分の物にはなりません。

支払総額はリース契約の方が分割よりも、一般的に高額になります。

リース契約時には、リース料率が設定されます。

リース料率はリース会社によっても異なりますし、他の付き合いや過去の付き合いに加えて、企業としての契約者の信用度に応じて変わります。

一般的なリース料率は以下の通りです。

リース総額にリース料率を掛けると、毎月支払う月額リース料が算出できます。

たとえば、総額150万円の複合機をリース料率2.1%で5年契約した場合、毎月のリース料は31,500円です。

この場合の総支払額は、（月額リース料）31,500円×（期間月数）60回＝1,890,000円になり、リース会社に389,000円を支払う事になります。

たとえば、前述の契約期間中の4年経過時点で、リース契約を解約しようと思った場合、残り1年分の残債を清算する必要があります。

（月額リース料）31,500円×（残月数）12回＝378,000円　が残債になります。

このようにリース期間中での解約でも、契約者には契約時の総支払額は全て支払う義務が生じるのがリース契約です。

リース契約とは何か？詳細については以下も併せて是非ご覧下さい。

リース期間中であっても、利用している大型複合機コピー機を乗り換える必要がでてくるケースを具体的に見てみましょう。

■スペックが不足している

特にスタートアップ企業にとっては、リース契約は借金に該当するため、少しでも安価な機種を選ぶ傾向にあります。

これで何とか大丈夫と思っていても、リース期間中に順調に発展した事でスタッフが増えたり、業務に必要なオプションが決定的に欠けていたり、機種のスペック不足で乗り換えを検討せざる得ないケースがあります。

■不調が多く業務に影響

大型複合機コピー機は精密機械であり、日常的に使っていればトラブルが発生する事は基本的に避けられません。

多くのリース契約で導入した大型複合機コピー機には、カウンター保守契約が結ばれている事が多く、トラブルが発生して修理が必要になっても、新たな費用は発生しないようになっています。

しかし、トラブルが頻発すると業務を中断するため仕事が止まり、業務効率が著しく悪化します。

これは、印刷枚数に応じた適正な印刷速度の機種を選んでいない場合に、よく起こるケースです。

印刷速度が高速なほど耐久性に優れているため、印刷枚数が多い現場で印刷速度が低速な機種を使っている環境で起こります。

目安になる1ヵ月の印刷枚数と、適正な印刷速度の目安は概ね以下の通りです。