多くのオフィスには、大型複合機コピー機が設置してあります。
ペーパーレス化が提唱されて、通常の紙へのプリントを減らす事を検討する企業も増えていますが、現実的に全て紙を無くす事は現状難しく、プリンターは欠かせません。
メールでのやりとりが増加して、FAXの使用も減少傾向にありますが、セキュリティの安心感等で使う企業も多く、完全に無くす事は出来ません。
大型複合機コピー機が一台あれば、業務に使うプリント・スキャン・FAXの送受信等が全て行えます。ただ、業務の効率化を考える中で、デスクの手近な場所にサブプリンターを追加する企業が増加して、その導入手段としてプリンターレンタルサービスが注目されています。
「複合機ナビ」と「プリント革命」のサービスについて、比較検討してみます。
プリンターを導入する3通りの方法とは
プリンターの導入方法は、大きく分けて「購入」「リース」「レンタル」の3通りがあります。
購入
「購入」は、主に個人使用の家庭用プリンターの主力導入方法でした。
年に数回しか使わないけれど、手元に無いのは困るというニーズです。
主力の形式はインクジェットプリンターで、暫く使用していないとインクが固まるなどして使用出来ない事態にもなりますが、都度インクを購入する事で使える様になります。
リース
「リース」は主に法人か個人事業主が、大型複合機コピー機を導入する導入方法です。
リースは所有するのではなく、借りる事になります。レンタルとの違いは、機器自体を借り受けるのではなく、新規導入費用の立て替えをしてもらって、月々リース料という形で返済します。所有権が使用者には発生しないので、100万円以上になる事が珍しくない大型複合機コピー機でも資産計上する必要が無く、全額経費で落とせるメリットが有ります。
大型複合機コピー機は精密機械の側面もあり、メンテナンスが欠かせません。
リースが選ばれる大きな理由として、保守契約があります。
カラー・モノクロ別に1枚あたりの料金設定をして、リース料金とは別途支払うカウンター料金保守契約サービスを結ぶ事が多く、その場合に機種の保守＋トナーの補充が無償で受けられるケースが多くなっています。
複合機NAVIは、コピー機のリース販売に特化した人気サービスです。
オンラインで有名コピー機メーカー各社の一括見積もりが出来て、ユーザーは手間を省ける他、豊富な販売実績から大手コピー機メーカーからの信頼も厚く、低価格を実現しています。1993年創業の株式会社メガが運営しています。
レンタル
「レンタル」は、法人個人を問わず用意されているプリンターを貸し出します。
一般的には、月額料金の中にインク・トナー代が含まれています。
法人企業の他に、コンスタントに枚数を印刷する個人にもニーズが広がっています。
プリント革命は、カウンター料金・インクやトナー代・送料や保守代が0円を標榜する、レンタルプリンターサービスを行っています。レンタル期間中は使う紙代以外の料金が原則掛からずに、大量印刷することが可能です。
ラインナップ
複合機NAVI
リースの場合、機種は新規導入になり自由に選ぶ事が出来ます。
複合機NAVIは、富士フイルム（ゼロックスとの契約終了に伴い社名が変わりました）・ミノルタ・キャノン・京セラ・シャープ・リコーを主力として、どんな大型複合機コピー機の導入も可能です。
プリント革命
レンタルの場合、用意されている機種から選択します。
プリント革命は、カラーレーザー複合機・モノクロレーザー複合機・ビジネスインクジェットプリンター複合機など、定評のある機種が揃っています。
契約期間と料金体系
複合機NAVI
リースの場合、選択する機種で価格が大きく変わります。
機器を納入するのは複合機NAVIですが、リース契約はリース会社と結びます。
リースの契約期間は、5年から6年程度の設定が多くなっています。
リース料の中心価格帯は、月額10,000円から25,000円程度になります。
別途契約するカウンター料金も、導入するメーカーで変わります。
中心価格帯としては、1枚あたりモノクロで1円から2円・カラーで10円から20円程度で、最低基本料金が2,000円から2500円程度です。
プリント革命
プリント革命の最低利用期間は1ヵ月ですが、利用料はその場合でも3ヵ月分かかります。
7日間トライアルを儲けており、その間は無料でお試しが可能で、機種の実力を見極められます。
月額レンタル料は5,000円からです。
この料金の中に、カウンター料金・インクやトナー代・送料や保守代が全て含まれていて、月額5000円の機種プランの場合、月に3,000枚までの印刷が可能です。
まとめ
大型複合機コピー機は、印刷速度など多くのメリットが有ります。
反面でリースを長期解約すると、事実上期間中は解約が難しく、一括で残債を支払う必要があります。
ペーパーレスへの移行を見据えて、長期間になるリース契約を避けて、レンタルを選択する企業が増えています。
