個人でも複合機・コピー機はリース可能?レンタルはどう?

仕事の内容によっては、家庭用のプリンターやコピー機では不便なので、複合機やオフィスで使われるコピー機をリースしたいと考える場合もあるでしょう。

リースというとオフィスや店舗などに複合機やコピー機を導入するときに利用するイメージが強いでしょうが、個人でもリース契約は可能なのでしょうか。

複合機・コピー機のリースの基本的な仕組み!レンタルとは違う?

リース契約を利用したことがない方は、レンタルと同じだと考えているかもしれませんが、リースとレンタルは違うものです。まずは複合機・コピー機のリースの基本的な仕組みから説明しましょう。

リース契約の仕組み

リース契約とは、複合機やコピー機をリース会社から「賃貸」という形で利用するので、複合機・コピー機の所有権はリース会社にあります。

これを聞くと「レンタルと一緒では」と思うかもしれませんが、リース契約は契約方法が2種類あり、一時的に借りるだけのレンタルとは契約の考え方が異なるのです。
リース契約の種類の一つ目「ファイナンスリース」は、購入者が選んだ複合機・コピー機をリース会社が代わりに購入し、リース期間中に購入者はリース会社に対して複合機・コピー機の購入代金を支払います。
この方法は好きな本体が選べるのがメリットですが、途中解約ができないと言う点がデメリットです。

もう一つは「オペレーティングリース」。こちらはリース会社が用意している複合機・コピー機の中から使いたいものを選び、契約満了後は使っていた複合機・コピー機をリース会社が中古品として売却します。
契約満了後もリース契約する場合は、本体の見積もり価格をリース料金から差し引いてくれるのです。オペレーティングリースは途中解約ができます。

リース契約するには審査が必要

レンタルの場合、申し込み者の情報が正しいかどうかのチェックは行いますが、審査と呼ばれるものはあまり行われません。

しかし、リース契約の場合は審査が必要で、審査落ちするとリース契約はできないのです。リース契約は契約期間が長いですから、満了まできちんとリース料金を支払える能力があるかどうかを審査されます。

個人で複合機・コピー機のリース契約が可能な条件とは?

リース契約は基本的に企業間で結ぶものですから、個人ではリースで複合機・コピー機を利用することは不可です。

ただし、

  • 個人で企業をしている
  • 自宅兼事務所で仕事をしている

この条件に当てはまる場合はリース契約が可能。

つまり、企業ではなく法人登録をしていなくても、個人事業主なら自宅兼事務所で使う用の複合機・コピー機をリース契約できるということです。ただし法人と同様に審査がありますので、条件に当てはまれば誰でも契約できるわけではありません。

個人は複合機・コピー機をリースor購入orレンタル、どれがお得?

個人で複合機・コピー機を利用する場合、リース・購入・レンタルのうちどれが最もお得なのでしょうか?

結論から言うと「レンタル」です。リースの場合、初期導入費用は必要ありませんが、リース料金と保守料、手数料が必要となり、月間5,000〜7,000円の費用がかかります。1ヶ月の料金はそこまで高額ではないですが、審査に通らない可能性がある、方法によっては途中契約ができないなどがデメリットです。

購入の場合は初期費用として本体代を支払えば、あとは毎月保守料を支払うだけですが、本体代が60〜100円ほどかかります。

その点、レンタルであれば契約期間に縛られることなく、辞めたいときにいつでも返却が可能。1ヶ月のレンタル料は5,000〜10,000円とリースより少し高めですが、個人だと長く使うかどうかわかりませんので、いつでも解約できるほうがおすすめです。

まとめ

複合機やコピー機は個人事業主であればリース契約は可能です。ただしリースの場合は契約期間が決まっていたり、事前審査があったりと小回りが効きません。

長く使うことが確定していないのであれば、個人で借りるならリースよりレンタルのほうが良いでしょう。

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